毎日のようにスパムメールが流れてくる。「他にやることないのかよ？？？」と言いたくなるが、スパムメールは日々数が増えるだけでなく、徐々に悪質になっている。勝手に個人のメールアドレスが使われて、なりすましでウィルスをバルクメールで流す。
以前、友人の1人が、知り合いからのメールだと思って送られてきたメールにあったリンクをクリックしたら、自分のコンタクリストにあるメールアドレス全てにスパムメールが流されたという話を聞かされた。
数ヶ月前にクレジットカードがハックされた。カード所有者には直接損害は起こらないものの、この種の詐欺は、一体どこでどうやってカード情報を入手するのか、カード会社の担当者にしつこく問い詰めてしまったのを思い出す。
そう言えば、8月の初めぐらいにFacebookが9億5500万ユーザー中その約8.7パーセントに当たる8300万人が偽名を使った架空ユーザーだという事実を認めたというニュースが流れた。
一瞬何を今更と思った。
Facebookに限らず、世界の全ユーザーがこぞってプロファイルを消したら、その瞬間に消えてしまうかもしれない、そもそも存在の危うい会社の過大評価されて、公開後もいっこうに株価が上がらないのは何ら不思議ではない。まして、これだけ技術革新が進むのが速い時代に、ソーシャルネットワークが進化し続けないわけがない。過去に一世を風靡した会社が技術革新によって消えた話なんて珍しくもない。
個人情報を集めて分析しマーケティングに使うビジネスモデルは、ベースになる情報の信頼性が疑われ始めた段階でクライアントがひき始めるのは当然。大体、個人情報の保護が叫ばれる中、オンライン広告みたいなビジネスモデルがどうして許されてしまうのかよく理解できない。ソーシャルネットワークサイトをいくら無料で使わせてくれるからと言っても、そこにある個人情報をコマーシャル目的で使うことが本当に許されていいものなのか。なぜ世界のインターネットユーザーは立ち上がらないのか。
あのグーグルも個人情報の保護の問題についてはかなり高飛車な態度に出ているが、どうしてそんなことが許されるのかと思うのは自分だけなのか。
例えば、もし世界のユーザーが結束してグーグルをネットで使うことをやめたらどうなるのだろうか。検索エンジンなんてたくさんあるのだから不可能ではないはずだ。
大体、検索エンジンを使うユーザーがいなければ全く成り立たないビジネスなのにもかかわらず、無料で入手した個人情報をベースに、そのユーザーに広告を有料で出させて本当に誰がクリックしているかも分からない中で、クリックするごとにチャージするビジネスモデルなんて本当に許されていいのだろうか。それだけじゃない。この10年間にワンクリックの料金が約10倍近くまで跳ね上がっている。あくまでネット上での広告であり、新聞や雑誌とは違ってコストが限りなく低く抑えられているのにもかかわらず、こんなことが法律上本当に許されていいものなのか。この10年間に例えば家賃が10倍に跳ね上がったりしたら世間が黙っていないはずだ。
そして、つい最近、オンラインデーティングサイトやソーシャルネットワークサイトで、他人の写真を使ってプロファイルを作り、あたかも本人のふりをしてコンタクトをしてくる人たちから個人情報を盗まれる事件が多発しているというニュースが流れた。
8月ぐらいには、全くの第3者によって自分のプロファイルを使ってフェースブックのアカウントがつくられているという話を数人の友達から聞かされたのを思い出す。
ツイッターでもお金を払ってフォロワーの数を増やしているというニュースが流れた。
インターネットの便利さの陰に潜む、法律も、警察も入り込めない無法地帯はトレースされないのをいいことにオンライン上でどんどん広がって行く。
コントロールできないのは個人のプライバシーだけではおさまらない。インターネット上にあるもっともらしい情報の信憑性を失わせる詐欺行為が横行する中、意図的に第3者に経済的損害を与える行為が氾濫し始めている。
グーグルをはじめとする検索エンジンや、フリーメール、フリーウェブホスティング、オンライン上のフリースペースを提供する企業は、本当にユーザーの利益を最優先にする立場に立てば、少なくとも彼らのサーバー上にある個人情報をまちがいなく保護することが可能なはずだ。
それが実際には保護されず、詐欺行為が横行しているのはどこかで情報が漏洩しているからに他ならない。
でもそれを許しているのは全世界のインターネットユーザー1人1人の認識不足。
どんな理由があっても個人情報が個人の承諾なしに知らないところで商売に使われたり、不正に売られたりしてはならない。
インターネット上に一度アップロードした情報全てに権利を主張するこが不可能だとしても、各企業が入手した個人情報を保護できないという理論を受け入れてはいけない。
そして、法律にはもっと現行正当化されているビジネスモデルの問題点を摘発するとともに、警察にもハイテクスタッフを集結してオンライン詐欺防止に取り組んでほしい。
いずれにしても、残念ながらネット上に氾濫する詐欺行為は今後もさらに巧妙な手口で犠牲者を増やしていくに違いない。
全ての解決が望めないにしても、世界レベルでネットユーザーの結束が図れれば、相当の改善が期待できることを忘れないでほしい。