クオリティー・ライフ・シーカー ブログ

 
あのアメリカ同時多発テロ事件からちょうど11年後にあたる9月11日(火)、リビア東部ベンガジの米領事館が襲撃され、駐リビア大使と領事館職員3人の計4人が殺害されたというニュースが報道された。

TV5 のアップデートが妙な時間にiPhoneアラームを鳴らしたと思った11日の早朝、このヘッドラインにベッドから飛び起きて、いつもより濃いめのコーヒーを飲みながらネットで事件の詳細を検索する。なかなか真相が見えなくていらつく・・・

リビアに駐在していたアメリカ大使と職員3人が殺された?　何故?　治安が不安定とされる国に駐在する外交官のセキュリティーはかなりしっかりしているはずなのに、それを一体どうやって?

同時多発テロ事件にかかわったアルカイダの仕業なのか?

それとも3日前に始まったエジプトでの抗議デモと同様の理由なのか?

メディアはエジプトでの抗議デモと同様に、米国で製作されたイスラム教の預言者Mohammedを侮辱する映画が引き金となってこの事件が起こった可能性が高いと報道した。一体どんな内容のビデオなのか見ずにはいられなかった。

そして、たった13分間で、しかも映画とは言い難いこのビデオクリップを見て愕然とした。

これがリビアに駐在していたアメリカ大使と3人の国家職員を殺したのか。そんなばかな。犠牲者の家族が悲しみに暮れる姿が目に浮かんだ。

偶像崇拝を禁じるイスラム教では、預言者Mohammedを映像化するような行為さえ禁じられている。確かにどんな理由があっても、価値観の異なる宗教を冒涜するような行為は許されてはいけない。でもだからと言って冒涜に対する答えが殺人なのか。まして、この映画を製作した相手に矛先を向けず、すぐ傍にいるアメリカ人に八つ当たりする行為をどうやって正当化できるというのか。

そして15日(土)、カリフォルニアに住むNakoula Basseley Nakoulaがこの映画を製作した容疑で警察の取り調べを受けたと報道された。Nakoulaはその容疑をきっぱり否認しているという。しかしながら、もし彼が容疑を認めたとしても、言論の自由が尊重されているアメリカではこの種の映画を製作すること自体が違法行為にはあたらない。蛇足だが、Nakoulaは過去に犯罪歴がある。1997年にmethamphetamineを製造しようとした罪で1年間、2010年に銀行詐欺で21カ月刑務所に入っていた。また、2010年9月にイスラム教の聖典コーランを焼却すると宣言した米フロリダ州のテリー・ジョーンズ牧師がこの映画の宣伝に加担していたと報道されている。推定額約$5ミリオンというこの映画の製作費用は一体どこからやってきたのか。

それにしても納得がいかない情報が羅列される。メディアの情報によれば、リビアの米領事館から大使を車で安全な場所に護送しようとしている途中にロケット弾が車に打ちこまれて殺されたというのだ。

イスラム教に対する冒涜がアメリカ大使館の周りに数千人の抗議デモを引き起こすというのは理解できる。

でもロケット弾でアメリカ大使を殺害するまでに至るのか???　あの馬鹿げたビデオを見てロケット弾が一体どうして出てくるのか?

やっぱり、この話にはもっと何か別の思惑が隠れているとしか考えられない。

そして3日後、14日(金）この抗議デモは中東にある20カ国に飛び火し、アメリカ大使館だけではなく、ドイツやイギリスの外交官もターゲットにされ始めているという。状況はさらに悪化し続ける。怒りは北アフリカから南アジアそしてインドネシア、オーストラリアにまで広がっていると報道された。アメリカ側はアメリカ大使館を保護するためにイエメンとスーダンに海軍を送りこんだとうニュースまで流れた。

そしてまた16日Libyan National Congressの議長であるMohammed al-Megariefはアメリカ領事館襲撃事件の容疑者としてこれまで50人を逮捕したと発表。また米国国連大使Susan Riceによるこの事件に関する見解を打ち消す形で、容疑者の中にはMaliやAlgeria出身の外国人が含まれていたとして、今回の駐米大使と3人の領事館職員の殺害事件はイスラム教の預言者Mohammedを侮辱する映画が引き金になったものではなく計画的犯行だったという見解を発表するとともに、アルカイダとの繋がりも示唆した。

アメリカも、リビアも、メディアも尤もらしいぼんやりとした真相しか伝えない。

イスラム教冒涜映画製作者と思われる身元不明のNakoulaは明らかにアメリカに居る限り罰せられないことを知りながら、ビデオファイルをYou Tubeを使って配信したといしか思えない。

そしてそのビデオをネット上にアップロードすることで中東の人々を操作できると確信していたに違いない。

Nakoulaがアルカイダと繋がっている可能性はなかったのか？

エジプトで始まった抗議デモは3日後にリビアで駐米大使含む4人を殺害した後、中東の20カ国に飛び火した。もし今回の事件がリビア側の言うように計画された犯行だとしてなぜリビアの米領事館が狙われたのか。

いくらリビア政府が協力的とは言え、一国の大使が殺されて、戦争が起こってもおかしくないような状況にもかかわらず、アメリカ側の対応が妙に大人しいのも不思議な気がする。

製作者を治外法権地域において、しっかり安全を約束しておいて、あのビデオファイルを使って中東の人々を操って、抗議デモをカモフラージュに、どさくさまぎれにChristopher Stevensを殺害したのか。

もしかして、メディアの手には負えない大きな黒幕が存在するのか。

つまり、宗教劇をカモフラージュに復讐劇、もしかしたら復讐劇に見せかけた殺人？

でももし、Christopher Stevensの死の裏側で、アメリカも、リビアも、Nakoulaも、アルカイダも全てが繋がっていたとしたら、勿論、メディアも本当のことは教えてくれないかもしれない。

 
トロントに自転車レーンができたのがいつだったかもう覚えてもいない。覚えているのは運転している途中、突然現れるサイクリストの姿に、｢こんなことが本当に許されていいのか。｣とちょっと切れた瞬間。

権利が尊重されるべきなのは理論的には理解できても、人の命を犠牲にしてまで、これだけ安全性が保障できないことを簡単に許してしまうトロントの市長に一言言いたい気がした。

聞いた話によれば、今から約10年前の時点でトロントの人口の48%がサイクリスト、全世帯の60%が自転車を所有していたそうだ。現在の数字は定かではないが、間違いなく増えているのだろう。でもこの情報は本当に正しいのだろうか。そんなにたくさんのサイクリストを街中で見かけるとは思えない。

まあいずれにしても、この自転車レーンについては、車なしでは生活できない自分にとってはトロント市の政策が全く理解できなかった。

グリーンを叫ぶ人々はさておいても、肥満の問題の解決にも繋がるようなコメントをされると、それは違うとはっきり否定したくなる。自転車に乗っている肥満なんて見たこともない。最近は自転車レーンを使ってジョギング、スケートボード、ローラーブレードまでする人を見かけることも珍しくない。でも目にするのはなぜかいつも減量が必要とは思えない人々の姿だ。 大体、10年前から本当に人口の48%がサイクリストだったら、なぜ今街を歩く人々の80%以上があんなに堂々とお腹を誇示しているのか説明してほしい。

ドライバーの立場から言えば、自転車と車が同じ道路上に存在すること自体間違っているような気がしてならない。そんなことを最初から許可する法律自体に問題がある。

去年の11月に40歳の女性がDundas Street Westでトラックにはねられて死亡する事件があった。警察はこれは避けられた事故だったとコメントした。The Toronto Cyclists Unionのメンバーがこれは自転車レーンがないために起こったと憤慨した。本気で言っているのだろうか。

避けられた事故?　車と自転車が同じ道を走らなければ最初からこんな悲惨な事件が起こるはずもない。自転車レーンを設置しても、車道と自転車レーンの間に自動車がぶつかってもこわれない頑丈な塀でもつくらない限り、発生する事故の数を軽減することはできても、事故はなくならない。道路わきにひかれたたった一本の白線に一体何を期待しているのか。

トラックの運転手が自転車に気づかなかったことを責める内容が続く。このニュースが真剣にこんな調子で続くのかと怖くなる。ここでどうしてトラックの運転手が責められなければならないのか。 大体、自転車レーンがあっても十分危険なはずなのに、自転車レーンがない道を自転車が車と対等に運転しようとするのがそもそも無理な話だ。ドライバーに突然何処からともなく現れて、時に道路の真ん中に止まったり、我が物顔に車と対等に走ろうとする自転車にいつも気を配れというのが本当にこの問題の答えなのだろうか。

今年の12月にダウンタウンでは漸くJarvis streetにある自転車レーンを取り除く作業が行われる予定になっている。そして、また新たな自転車レーンがSherborn streetに設置されることになっている。

一体一番大切なのは何なのか？

人の命か、それとも自分は事故に絶対にあわないと過信するサイクリストが主張する権利なのか?

グリーンを合言葉に、地球温暖化を抑える対策として、あるいは健康促進のために、車の数を減らして自転車の数を増やそうとする人達に反対するつもりは全くない。

しかしながら、道路にひかれた一本の白線がドライバーの死角に入り込むサイクリストの安全を本当に守ってくれるだろうか。

もし、サイクリストが車道の一部を自分達の領域だと主張し続けるのなら、彼らに対して、権利の主張にともなう義務をもっとしっかり認識させるべきだ。

ヘルメットもかぶらず、T-シャツ、短パン、サンダルで車と対等に自転車が車道に現れる姿に違和感をもっているドライバーが少なくないはずだ。

残念ながら、現状では、サイクリストは、犠牲者を出しながら、そのたびにドライバーを責め、サイクリスト側に課せられるべき義務の詳細に言及しようとしない。

権利の尊重に気を取られて弱者はしばしば自分だけが犠牲者だと思い込んでしまう。

これは弱者の権利尊重に関する問題ではなく、街中で自転車道路と車道をどう共存させるか、つまり都市計画の問題であるはずだ。

サイクリストがこの犠牲者意識を越えて、例えば、自転車が通る道と自動車が通る道を100%分離させるぐらいのことを望まない限り、根本的な解決は永遠に望めない気がしてならない。

自分が知る限り、トロントにそれができないとは思えない。

 
今週は未だに犯人が捕まっていないトロントで起こったバラバラ殺人事件に始まって、シリアで日本人のレポーターが乱射事件の犠牲者になるなど気がめいる悲惨なニュースを毎日のように聞かされたせいか、朝、事務所に向かう車の中でラジオから流れてきたたわいのないニュースにほっとした。

ラジオ局に電話をかけてきた女性が、いきなり、何の脈絡もなく、洋服の値段はサイズによって変わるべきだと主張する。大きいサイズの人は洋服の生地をたくさん使うのだから高くなって当然なのだという。局のスタッフが唖然としているのが分かる中で、彼女が言っていることもあながち間違っていないと思い1人大笑いをした。

そこでまた今週のニューヨークタイムズの中でBinge Eating(過食症:過食して排出しない) に悩む男性の数が増えているという記事が目に止まった。そういえば、随分昔に、一般的には10代から20代の女性にありがちなAnorexia:拒食症やBulimia(過食症:過食して全て排出する) が40代、50代の女性に広がっていることを伝えるニュースを思い出す。

現在北米ではAnorexiaとBulimiaに悩む患者の10パーセントが男性、単なるBinge Eatingは性別による差はないという。The International Journal of Eating Disordersの3月号に掲載されたオンラインアンケートの結果によれば、アンケートに答えた年齢18-65歳の46,351人のうち女性の11%、そして男性の7.5パーセントがBinge Eatingの症状を認めているという。

アメリカにはBinge Eating Disorder Associationという団体が既に存在している。この団体のトップのコメントによれば、男性はなかなか相談に来ないことに問題があるというが、一方、Binge Eatingに悩む男性の患者の1人は、｢ダイエットは一般的に女性の問題とされていて、実際Binge Eatingで専門家の助けを求めようとしても男性を対象としたものが全く見当たらなかった。｣という。

男性がこのBinge Eatingに陥る典型的なプロセスは、肥満による自尊心の低下が職場でのパフォーマンスに悪影響を与え、それがストレスに繋がり、そのストレス解消にさらに過食行為に走ってしまうというもの。

肥満はカナダでもアメリカ同様に大きな社会問題の一つになっているのは言うまでもない。肥満は万病のもと。肥満の数が今後も増え続ければ、将来的に国が負担しなければならない医療費に多大な影響を与えることは避けられない。

どうしてもっとプロアクティブな政策を政府がとらないのかいつも疑問に思っている。

カナダ人がよく言う、”He is nice.”　“She is nice.”が象徴する互いに優しすぎる、悪く言えば怠け気者的文化が、この肥満の問題の解決を邪魔しているように思えてならない。大体、町のあちらこちらで見かける肥満のほとんどが自分を肥満だと思っていないのも恐ろしい現実。

肥満は突然起こるわけではない。毎日自分の体の形がどう変わっていくかは本人が一番よくわかっているはずだ。

ファミリードクターも毎年一回の健康診断の時点で患者が肥満になりかけているかどうかは一目見ればわかるはずだ。

例えば、肥満を麻薬中毒と同様にとらえて、初期の段階でリハビリに送るとか、あるいは適切なリハビリを受けずにほっておいた場合は罰金を科すぐらいのことを政府は考えるべきではないのか。

肥満はほっとおいてもすぐには問題にならない。まして、周りが皆肥満になると「自分はあの人ほどひどくないから。」と勝手に安心する。

そう言えば昔、カナダ人の友人にミルクは一番の太る原因だと言われた時には目が点になった。日本のミルクに対する理解とは対照的に脂肪分が2%でも太ると大騒ぎをする文化がここにはしっかりと存在する。しかし、ミルクも、チョコレートも、ケーキも、ステーキも別に太る直接的な原因ではないはずだ。原因はあくまでも食べ過ぎにある。こんなに因果関係が明確な問題の答えに、相変わらずもっともらしい言い訳を探そうとするのにはあきれる。

今まで多分先天的にある人種は太りやすい体質にあると気の毒に思ったこともあったが、そんな言い訳が通らないレベルにまで達している。

どんなにワークアウトを推奨しても、ジムで、街中で、必死にジョギングをする人たちのほとんどが既に痩せていてその必要がないと思われる人たちばかりだ。どんなにスローガンを掲げてもこの肥満の問題が解決するとは思えない。

現状、肥満を深刻な社会問題として取り上げた報道でさえ、なぜか、｢肥満はテレビを見ているあなただけではないからそんなに気を落とすことはない。｣と真剣味が感じられない。

政府には肥満に関してただ単に現状の深刻さを優しく伝えるだけでなく、もっと抜本的な対策案を打ち出してほしい。

そして、長期的には、医者不足を問題にする前に、国民の大多数が健康で、あまり医療を必要としない社会づくりを目指すべきだと思う。

 
先週のニューヨークタイムズで中国の北京でのニュースが目にとまった。一人っ子政策によって妊娠8カ月の女性、Pan Chunyanが堕胎を強いられたという話。中国の日本でいう地方公務員に当たる人達が、Pan Chunyanを別の2人の女性と共に監禁して病院に連れて行ったという。そこで無理やり中絶の同意書に拇印を押させて、麻酔をかけて強制堕胎をやってのける。

妊娠8カ月じゃ、殺人と同じじゃないのか。

この話を聞いたとたんになぜかシリア情勢を思い出す。中国の実態はシリアと同じなのか。

このニュースは、この事件があったのは実は今年の4月8日だったということを、彼女の出産が死産に終わったという事実に言及する時に初めて伝える。

もうこの事件が起こってから3カ月も経っている。勿論、犠牲者は彼女一人だけであるはずもない。氷山の一角にちがいない。

先週このニュースとほぼ同時に、アメリカが中南米の麻薬密売を厳しく取り締まり始めたことで、麻薬密売組織がアフリカを通してヨーロッパに麻薬を流し始めているというニュースが報道されていた。アメリカはこの麻薬組織の動きを封じるために、アフリカの各国に麻薬を取り締まるための警察網を構築し始めているという。

アフリカにまでわざわざ自国の人間を送って麻薬を取り締まるアメリカは、3か月前にあった中国のこの冷酷極まりない行為を今になって初めて報道している。

中国の政策アドバイザーや学者グループはこの一人っ子政策が、既に深刻な問題になりつつある高齢化社会に加え、さらに将来的に労働人口の空洞化を招く要因であるとして批判の声を高めている。

ところが、その一方で官庁職員が昇進するための必要条件が人口増加をどれだけ低く抑えられるかにあるという。職場における他のパフォーマンスがどんなに高くてもこれができなければ昇進は見込めないというのだ。つまり強制堕胎行為が昇進の第一条件になっているということになる。

一体どうなっているんだこの国は?

子供を作らなければ人口が増えないと言って、妊娠8カ月の女性に堕胎を強制するのは、人を殺せば人口が増えないと言っているのとどこが違うのか。

関係ないと言えば、その一言で終わってしまうこの一人っ子政策。正義の味方のアメリカも、国連も、シリア問題を永遠に解決できない中で、この件については沈黙を守っても国際社会から何の批判も受けることはない。

中国政府上層部が本当に国民一人一人の利益を考えているのなら、いくらでも他に解決方法があるはずなのに、人権を平気で無視する共産主義社会が間もなくアメリカを抜いて世界一の経済大国になる。

だから誰もが横を向いて沈黙を守る。

中国の経済成長によって多くの中国人が裕福になって、中国人観光客が世界各国に与える経済効果の重大さを誰もが認識している。

ただその陰で襤褸切れのように搾取されて終わってしまう人々の姿を忘れてはいけない。

内政不干渉の原則とは、本当にこんな世界を目指しているのだろうか。

 
先週金曜日の真夜中、米Colorado州、Denver郊外のAuroraにある映画館内で起こった銃乱射事件。死者12人、負傷者59人を出したこの事件の犯人はコロラド大学の医学生James　Holmes(24歳)ということが既に判明している。神経科学を専攻してPh.D. 候補とも言われていた極めて優秀な学生が突然6月に大学を辞めてしまう。今回の事件は入念に計画されていたと報道された。

約1年前にノルウェイで起こった乱射事件を彷彿されるこの銃乱射事件の犠牲者の中に、将来を有望視されていたスポーツキャスターのJessica Ghawiの名前が含まれていた。なぜ彼女の名前がこの事件発生と同時にカナダのニュースのトップに躍り出たかと言うと、彼女は先月TorontoのEaton Centreで死者2人、負傷者6人を出した拳銃乱射事件現場に居合わせたからだ。

ColoradoからバケーションでTorontoに住むボーイフレンドに会いに来ていた彼女は、事件が起こるほんの2分前にちょっと外の空気が吸いたくなってモールの外に出た。そして2分後、モール内から鳴り響く拳銃乱射の音と同時に悲鳴をあげながら外に流れ出る人の波を目の当たりにする。

間一髪でこのEaton Centreで起こった拳銃射殺事件を逃れたにもかかわらず、Coloradoに戻った彼女はそれから約1カ月後、Auroraの映画館で起こった銃乱射事件に巻き込まれて死亡した。

人はよく” Live like there is no tomorrow !”と言ったりする。問題の解決を回避して安心しようとするこの感情、最近は短絡的にそう思う瞬間が前よりも多くなっているような気がする。

そして先週はTorontoでも死者を出す拳銃乱射事件が3日間連続でニュースのトップに現れた。

ニュースに流れるJessica Ghawiのストーリーは彼女の不運の死を示唆する。犠牲者の死を皮肉な偶然の積み重なりとして前に進もうとする家族や友人がいる。

本当に不運の死だろうか。ただ単に運が悪かったと理解するしかないのか。

世界的に高まる経済不安が巻き起こす社会不安、あるいはデジタル社会が作り出す疎外感。人々の心がすさみ始めているのではないか。

ギャングやテロが原因の事件に加え、全くある意味、普通の医学部の学生が引き起こした今回のColorado州Denverで起こった銃乱射事件は、明らかに社会に潜む問題を顕在化させている。

TorontoのRob Ford市長が警察官の数を増やすために、Dalton Mcguinty州知事やSteven Harper首相に協力を求めているニュースが流れた。

警察を増して解決できる問題なのか。

もっと根本的な問題があるはずなのに、問題を簡単に解決できると信じて、的外れな対策を講じる。

殺人事件が多発し始めるのは循環的にやってくる景気後退とは話が違う。

社会が病気になっている。病名は分からないにしても、その症状がこんなにはっきり出ている。それなに、誰もそのことに気づこうともせずひたすら悲しみに暮れる。そして、怒りをぶつける相手もなく、悲しみに暮れる時、見つけようとしても見つからない答えに人々はただ立ちすくんでしまう。

ここで忘れてはいけないのは、人間の心に中にある怒りや心の傷は目に見えないことだ。だから、普通に見える周りの家族や友人それぞれがもっと気を配る必要がある。1人1人が自分にとって大切な人間が罪を犯す可能性を少しでも予見した時には、何らかの防止策を講じることに躊躇してはいけない。

James Holmesの友人、家族は彼の言動や行動の変化に全く気がつかなかったのだろうか。

Deleteボタンで世界中にある武器をワンクリックで取り除けたらと願う人がいる。

保険みたいな存在でしかない警察がこの問題の答えであってほしいと願う人もいる。

ビデオゲームや映画の中の乱射シーンがなくなれば解決できると信じる人もいる。

でもこの問題の本当の答えは、武器でも、警察でも、ビデオゲームでもなく、誰もが自分のすぐ隣にいる人にもっと目向けることから始まるような気がしてならない。