クオリティー・ライフ・シーカー ブログ

 
今週末は7月1日カナダデーウイークエンド。3連休になるこの週末、トロントは世界最大と言われるゲイパレードを目当てに訪れる世界各国からの観光客で、いつにない賑わいを見せている。

去年トロントの現市長Rob FordがMuskokaのHuntsvilleにあるコテージで家族と時間を過ごしたいという理由でパレードに姿を見せなかった。このことについてゲイコミュニティをはじめトロント市民の多くが、現市長の優先順位のつけ方について厳しい批判の声をあげた。Rob Fordeの言い分は、カナダデーの週末を家族とコテージで過ごすのは毎年の恒例行事ということで譲歩しかねるとのこと。言うまでもなく今回も同様の理由でパレード参加を見送るという。

トロントの市長がゲイ嫌いというのも変な話だが、まあ目くじらを立てるほどの話でもない。

偶然にも、今週末はフランスのパリでもゲイパレードがあるというニュースがRFIを通して流れてきた。フランスのメディアは5月の大統領選でNicolas Sarkozyを破って大統領に就任したばかりのFrançois Hollande大統領が、公約通り同性愛者の結婚と養子縁組の権利の法制化を来年ぐらいには実現すると報道している。この法制化が実現するとフランスは同性婚を認めるヨーロッパでは8番目、世界では12番目の国になるという。

案の定、フランスのParti chrétien-démocrateの党首Christine Boutinがこの法制化に強く反発を表明。同性愛者の結婚や養子縁組に対するキリスト教信者からの反発は今後も収まる様相を見せない。

今週の初めに何気なく流れてきたこのゲイプライドウィークに関連したニュースで、ちょっと考えされた瞬間があった。同性愛者を両親として持つ5，6歳の子供たちが、学校でトロントのゲイプライドウィークをお祝いするというシーンを見せながら、先生がインタビューでこんなコメントを漏らしていた。「同性愛者を両親として持つ子供達に、両親が共にお母さんだったり、あるいはお父さんだったりすることを周りの友達に隠さなくてもいいことをちゃんと伝えていきたい。」

世界的にも同性愛者の結婚が認められるほど進歩的な国、カナダでは、同性愛者の権利が尊重され、異性愛者同様に代理母出産や養子縁組という手段を使って子供を持とうとする同性愛者のカップルの数が急速に増えている。

公平、平等という見地からは、何の疑問も生まれるはずのないこの現象。同性愛者を両親にもつ子供たちの成長過程にこの現象による後禍がないのだろうか。

子供は大人よりも正直に思ったことを口にしたり、相手の気持ちを察することなく行動したりする。でもそれは周りの大人が無意識のうちに植えつけている価値観に影響されながら、子供が自然体で反応しているにすぎない。

両親が共にお母さんだったり、お父さんだったりすることは、必然的にいじめの原因をつくりだす。いじめはいつも少数派が標的になる。大多数とは違う少数派が犠牲になる。

いじめは通常幼稚園ぐらいから始まっておそらく高校まで続くのだろうか。

人間としてのベースがつくられるはずの思春期を含むこの10年以上にも及ぶ成長過程で、両親の性的嗜好によっていじめに悩まされる可能性があることを明確に認識しながら、それでもなお同性愛者は自分には子供を持つ権利があるという理由だけで、自己の欲求を満たそうとするのか。

ここまではっきり社会が対処できていない問題を認識しながら、それでもなお現行法は公平の論理だけで同性愛者が子供を持つことを無条件に許してしまうのだろうか。

同性婚は当事者同士にのみかかわる身分契約なわけで、第3者がそれによって影響されるわけではない。ところが、子供を持つことについてはどうだろうか。

生物学的に考えても、残念ながら、社会において同性愛者が少数派でなくなる未来がくるだろうか。両親が同性愛者だと言うことで子供がいじめにあわなくても済む将来がやってくるのだろうか。

ここで同性愛者が子供を持とうとする気持ちの善し悪しに言及するつもりはない。論理的には決して誤った価値観を訴えているわけではないのはよく理解できる。

しかしながら、これだけ進歩的なトロントでさえ、どんな差別も許されないと分かっていても、心の中では個人レベルの嗜好がある。仮にも、トロント現市長を務めるRob Fordでさえ明確に同性愛者に違和感を持っている。フランスのParti chrétien-démocrateの党首Christine Boutinでさえ同性の結婚や養子縁組に反発しているのという現実がある。

大人の多くが認識できないこの公平、平等、あるいは権利尊重の概念を5，6歳の子供に一体どうやって理解させようというのか。

価値観が著しく多様化する中で、人々は自己の利益を守ろうとして、公平、平等、権利尊重を唱道する。ところが、その判断のプロセスで、客観的、論理的根拠に頼ろうとするあまり、その結論が、個人レベルの嗜好を操作できないことを見落としてしまう。

そしてその後禍がしばしば過小評価されがちな現実に人々は気がつきもしない。

ここで同性愛者が子供を欲する思いを否定する意図は全くない。

ただ自己の欲求を満たす行為が、正当かつ合法であっても、第3者に将来的に長期間に渡って精神的苦痛を引き起こす可能性がある場合、かつ社会がほぼ永久的にその状況を打開できない事実が存在する場合には、現実的判断に基づいてその後禍を回避する選択をすることが少数派に課せられた義務ではないのか。

そして、もし同性愛者がそれを不公平と呼んだとしても、子供の幸福を一番とする社会にはその問いに答えるすべが見つからない。

 
5月21日(月)、“Warrantless Wiretapping Program”に関してACLU(American Civil Liberties Union)と米連邦政府との間で争われている係争中の訴訟が今年の秋ぐらいにアメリカ最高裁に持ち込まれるというニュースが流れた。

歴史を振り返ると、多くの人が争うことの醜さを世の中に伝道しようとしても、なぜか争いが絶えることはない。確かに、社会をできるだけ平和に近づけるために、複数の利益が衝突し争いが起こるのは避けては通れないプロセスなのかもしれない。

この”Warrantless Wiretapping Program”というのは、”アメリカから国外に向けての電話あるいは電子メールによる通信、あるいは国外からアメリカに向けての同様の通信について、捜査令状なしで盗聴行為ができる権利を情報機関に与える” という法案だった。2001年9月11日に起こったアメリカ同時多発テロ直後、テロ防止を目的にブッシュ大統領が提案し、2008年に修正案が出され、議会の批准を受けて法制化が実現した。そしてその約一時間後に、ACLU(American Civil Liberties Union)がこの法制化に対する異議申し立ての訴訟を起こした。

この訴訟は、ニューヨークの連邦判事が1度ACLU側の申し立てを却下し、その後ニューヨークの第2巡回控訴裁判所がそれを翻して現在に至っている。

次の最高裁での争点は、この捜査令状なしで盗聴行為が許されてしまう法律の違憲性を問うのではなく、原告側に訴訟を起こす権利自体があるか否かについて争われるという。

ビデオの中で、人権活動家やジャーナリストは、“彼らがインタビューする相手は機密保持が保障されなければ真実を語ってはくれない。この法律は簡単に濫用され、罪もない人々のプライバシーが侵害される”と主張する。

しかしながら、アメリカにとって一番大事なのは国民の安全を確保することなのか、それとも国民のプライバシーを保護することなのか、それとも世界で自由を束縛されて救済を待っている人たちに救いの手を差しのべることなのか。

ふと、あの2001年9月11日のアメリカ同時多発テロ以来、空港でのセキュリティーチェックが強化され、持ち込む荷物だけでなく、コートを脱いで、ベルトをはずして、靴まで脱がされ始めたことを思い出す。皆、テロ防止、人の命には代えられないと我慢するようになった。

だから、人命を救うためなら、プライバシーの侵害もある程度は許されるのだろうと、ブッシュ大統領の提案が認められた理由を理解する。ブッシュ大統領の意図はあくまでアメリカ国民の安全を確保することにあったはずだ。

アメリカは他国の問題に干渉して、正義の味方を演じて、人の恨みを買って、報復されて、政府が国民の命を守ろうとすると、また別の国民が自分の仕事が邪魔されていると文句を言う。罪もない人のプライバシーが侵害されていると文句を言う。

それじゃなぜ、空港でのあれだけ失礼なボディーチェックについて誰も文句を言わないのか。

それは誰もが何が一番大切かを認識しているからではないのか。

フランス語では自爆テロをKamikazeという日本語の神風特攻隊からきた言葉を使って表現することを思い出す。

自分の命の大切さを顧みようともしないテロリストから国民を守ろうとしている時に、どうして自分の仕事が邪魔されているとか、個人のプライバシーの保護の問題が仮にも最高裁で争われなければならないのか。

大体、何故テロリストがアメリカを狙っているかを、アメリカ連邦政府も、原告側もしっかり認識しているはずだ。アメリカ人として、アメリカが自ら引き起こしたことが原因でテロが起ころうとしている時に、空港であれだけ誰もが失礼なボディーチェックを我慢している時に、なぜ、国民の安全以外の利益を衝突させようとするのか、正直全く理解できない。

まして、こんな争いをこんなに公に話し合うことで一体どれだけ国民の安全が危険にさらされることになるのか、本当にアメリカ政府も、ACLUの人たちも分かっているのだろうか。

ロシアがあるいは中国がこんな形で自分たちのテロ対策について手の内を公に見せるだろうか。

国民の安全を確保するために、相反する利益を計りにかけるアメリカ最高裁。原告側も被告側も、こんな大事なことをあんなに大声で公に叫んで、テロリストが聞いていないとでも思っているのだろうか。

 
2008年4月8日(火)、オンタリオ州にあるウッドストックという町に住んでいた8歳の少女、Victoria Tori Staffordが誘拐され行方不明なった。約1年後の2009年7月この少女の腐乱死体がオンタリオ州郊外の人気のない雑木林の中で発見された。検死の結果、この少女は性的虐待を受けた後、極めて残酷な手口で暴行され、死亡に至ったことが明らかになった。

この事件には共犯者が2人、Terri-Lynne McClintic(当時18歳) 麻薬中毒者とMichael Thomas Rafferty(当時28歳)小児性愛者。

2010年4月に行われた裁判では、McClinticのあまりにもショッキングな供述に、その後に予定されていたMichael Thomas Raffertyの裁判が公平に行われない可能性を懸念して、裁判官から報道差し止め命令が発令された。

同年12月に差し止め命令が解かれ、性的虐待に始まり少女が死に至るまでの暴行殺害行為の残虐な詳細が報道された。この8歳の少女は、最初にMichael Thomas Raffertyに性的虐待を受けた後、Terri-Lynne McClinticによってゴミ袋をかぶせられ、何度も蹴りつけられたあげくに、ハンマーで頭部を砕かれ死亡したという。

Terri-Lynne McClinticは、2010年12月自ら有罪を認め、無期懲役を宣告された。最後まで無罪を主張したMichael Thomas Raffertyの最終判決が5月15日(火)に下され、無期懲役が宣告された。この無期懲役については25年間仮釈放が認められないとされ、これはTerri-Lynne McClinticにも適用されている。

当然のことながら、この事件の背景をメディアは恣意的に操作する。例えば、あるメディアがTerri-Lynne McClinticは、子供の時に電子レンジに犬を入れて殺したことがあること、彼女はToriを殺害したことについて、“Toriが子供だった事実に罪悪感はあるが、それ以外は悪くなかった、機会があれば、また同様のことをするだろう”と言っていたと報道する。

他方でまた別のメディアが、Michael Thomas Raffertyがネットで大量の幼児ポルノのビデオファイルや幼児に対する性的虐待を加えているグラフィックをダウンロードしていたにもかかわらず、今回の裁判にはその事実を証拠の一部として持ち込むことが認められなかったことなどを報道する。

各メディアが競って世間の怒りを煽る情報を暴露する。

いみじくも最終判決で裁判官が言い放った”You are a monster!”。残念ながら、Toriはまるで悪い宝くじに当たったごとく、このモンスターの餌食になってしまった。死刑のないカナダでは無期懲役と言っても、25年後彼らにはちゃんと仮釈放というオプションが残されている。

本当にこれでいいのだろうか。

幼児の人格を全く無視した小児性愛者による犯罪は、カナダだけはなく、全世界で後を絶たない。

今回の事件の報道を耳にして、また考えずにはいられないことがある。

まず、小児性愛者であること自体が犯罪ではないはずだ。小児性愛者は先天的に大多数の人とは異なる性的嗜好性を持って生まれてきただけあって、それを故意に選択したわけではない。自ら選択できなかったことを違法とすれば、生まれたこと自体が犯罪になってしまう。

この場合違法性が問われるべきなのは、自分が小児性愛者ということを認識しながら、専門家の助けを求めず幼児に性的虐待を与えてしまう点、あるいは小児性愛者の周りにいる人間、家族や友達が気づいていながら、予見できた悲劇に対する回避策を何も講じなかったことにあるはずだ。

罪を犯してしまった小児性愛者を無期懲役にするか死刑にするかについてはケースバイケースで語られるしかないにしても、今回の場合のように25年後に仮釈放が認められる場合には彼らが出所した後の対応を社会の中で感情的にならず冷静に検討するべきだ。

現行法あるいは、現在の社会では小児性愛者の出所後の対応に大きな問題が潜んでいることに人々の多くが気づいていない。

通常、小児性愛者の出所が報道されると、誰もが思うのが、とにかく自分の近所には来てほしくない、この願いを反映して小児性愛者は幼児、児童が集まる公共の場の半径何メートル以内の距離に近寄ってはいけないなど、行政は様々な形で小児性愛者を人々の目の届かない社会の隅に追いやろうとする。出所する小児性愛者の数が日々増加する中で、社会の隅に消えてしまう彼らをトラックしようとする警察側の作業は更なる困難を強いられる。

ところがこの対応が子供たちにとって一番危険な選択であることにほとんどの人が気づいていない。

そもそも一度小児性愛者だというレッテルを貼られてしまった人間は、いつも子供たちの集まるところにいたら簡単に見つかって逮捕されてしまうことぐらい十分承知しているはずだ。それにもかかわらず、人々は最初から近くには来ないはずの人間に向かって近くに来るなと叫ぶ。

小児性愛者が出所した後に、人権問題を考慮しつつ行政が人々の声を聞き入れてそれを法制化するまでに、一体どれだけの時間とお金と労力がかかるかについて人々は本当に認識しているのか。

まして、この膨大な努力の結果が、人々の小児性愛者に対する嫌悪感を表面的に癒しているに過ぎないことを本当に理解しているのだろうか。

それどころか、実際には子供たちをもっと危険な状況に追いやっていることに気づいていないのではないか。敵がどこにいるか分からないことほど厄介なことはないはずだ。

小児性愛者が専門家の助けを借りて、社会に危害を加えないように生きていこうとする時に、それを全く正当性の欠如した感情ではねのけてしまうことによるつけは、必ず将来新たな悲劇となって回ってくる。

小児性愛者だけでなく、自己管理不能な性的嗜好性によって人を傷つけてしまう人間は、常時目の届くところにおいて犯罪を繰り返さないように監督することが社会に課せられた使命ではないのか。

これが実現できなければ、治癒不能な小児性愛者から本当に子供たちを守る社会をつくることができるとは思えない。

 
11月に行われるアメリカ大統領選を前にオバマ現大統領がこれまで曖昧な立場をとってきた同性婚の賛否について、今月9日、過去の見解を翻して支持する意思を表明したことがニュースのトップにあがった。

実情はハリウッドからの政治資金調達が狙いのようだ。そう聞きながら、ふとカナダでも同性間の結婚を認めるか否かでドタバタ劇があった時期を思い出す。今さらアメリカでそんなことが大統領選に影響するのかと不思議に思う。

トロントのダウンタウンを歩いていて、単なる友達ではないのかなと思われる男性2人、あるいは女性2人が手をつないで歩いているのを見かけるのは珍しくない。これを珍しいと思って見ている人がいたら、間違いなく外国人観光客かどこか小さな街から来た田舎の人だということがすぐに分かってしまう。

1970年代にゲイプライドをスローガンに始まったゲイパレードも、正直なんで未だにこんなパレードをやるのだろうと思うことがある。差別されているのならともかく、この街では同性愛者に対する差別なんて存在しない。差別がないところにプライドを叫ぶ意味が本当にあるのか。

勿論、このパレードには約百万人が集まると言われ、世界各国からのこのパレードを見るために訪れる観光客がトロントに与える経済効果は無視できない。実際、同性愛者のカップルは大半が子供がいないせいもあって、俗に言うDINKS(Double Income, No Kids)に含まれる彼らは、自由に使えるお金が比較的多いことから、ビジネスでも様々な形でターゲットにされている。

カナダで同性愛者の権利が尊重されているのは世界的にも知られていて、同性愛者の結婚が認められていることはまさにそれを象徴していると言えるのだろう。カナダのファミリークラスの移民申請資格の中に、同性愛者のカップルが明確に含まれているのも差別を許さないカナダらしさが出ている。

勿論、同性愛者に限らず、差別なく、誰もが平等の権利を与えられるのは当然の話だ。

しかしながら、同性愛者が真剣に異性愛者と同様に結婚式をあげたいとか、世間に自分たちの愛を認めてもらいたいというような、極端に結婚を美化した話をされると、一体いつの時代の話をしているのかと疑問に思う。

同性愛者のカップルがパートナーの年金や遺産の相続権や所得税の控除を、異性愛者のカップルと同様に認められるように求める論理はもっともだと理解できる。実際、同性愛者の結婚が認められる以前に、これらの権利は既に認められていたはずだ。

不思議なのは、なぜ、同性愛者があそこまで結婚を欲したのかだ。北米では現在結婚をしている人口が50％以下になっている。また、実際には約50％の結婚が離婚に終わっているわけで、異性愛者の多くは、この現状を無視したりはしない。別に異性愛者のシングルの割合が増えているわけではない。結婚という形を取らずに一緒に時間を過ごしているカップルの数が増えているのだ。

社会が急速に進化していく中で、複数の人間を結ぶ関係も同様に進化している。一緒に時間を過ごしたいという2人の関係は既に様々な形に多様化してしまっている。それらを全て結婚という古ぼけた概念で定義しようすれば、結婚が離婚に終わってしまうのも無理はないはずだ。

つまり、結婚という概念自体が事実上意味を失い始めている。社会が、結婚しなくても子供を産み家族をつくることができる場として機能し始めている中で、本当に同性愛者は結婚を欲したのか。もしかしたら、ただ単に、｢周りがみんな持っている権利だから、自分が持てないのは不公平｣、あるいは、「同性愛者の存在自体を軽蔑する人達にこれが差別であることを公に認めさせたい」、こんな理由で結婚を求めたのだろうか。

子孫繁栄、結婚に関連したビジネスがもたらす経済効果、結婚とういう概念が存続しなければならない理由が全くないわけではないのは理解できる。しかし、政治的にも、結婚とういう概念は現実とは全くかけ離れたイメージで語られ、それに踊らされる人も後を絶たない。結婚は宗教化しているだけでなく、宗教以上に宗教的な力を持っていると言っても過言ではない。その上、信仰者の多くは、実際に50％は失敗するという現実にも、自分だけは違うと真剣に信じ込んでしまう。こんなに怖い宗教が他にあるのか。

カナダの同性愛者が結婚を勝ち取ったことで、将来的に予想される経済効果は大きく、社会においても、いかなる差別も許してはいけないという象徴として重大な意味があったことは確かに認める。

しかしながら、結婚という概念が現状にそぐわない中で、あのドタバタ劇をやってまで勝ち取った物の中身の古さを、同性愛者の人たちは本当に認識しているのだろうか。

差別されたくないという思いに取りつかれて、自分たちにとって本当に大事な物が何なのか忘れないで欲しい。